2017年7月1日土曜日

【厚生労働省】発症後、速やかな対応が求められる脳梗塞について、全国どこででも専門的な治療が受けられるよう医療体制を整備する方針

<脳梗塞>薬投与24時間体制で 厚労省が方針

2017/6/29(木) 22:00配信



厚生労働省は29日、発症後速やかな対応が求められる脳梗塞(こうそく)について、全国どこででも専門的な治療が受けられるよう医療体制を整備する方針を決めた。

脳の血管が詰まる脳梗塞は、発症後4時間半以内に「t-PA」という薬を静脈注射で投与すれば、血栓(血の塊)が溶けて血流が回復し、手足のまひなど後遺症を防ぐことが期待できる。しかし現状は「t-PA」の使用を判断する医師が昼間しかいなかったり、治療できる病院への救急搬送が遅れたりして、夜間や医師の少ない地域で適切な治療が受けにくい傾向にある。

同日開かれた有識者検討会がまとめた報告書では、各病院が患者の受け入れ可能日時をあらかじめ明確にし、救急搬送の際に役立てている川崎市の取り組みや、脳の診断画像を基に「t-PA」の使用が可能かを大学病院で遠隔診断している山口県のシステムなどを例示した。

同省は、各地で複数の病院が連携し24時間体制で適切な治療を提供できるよう全国の都道府県へ通知。国としても必要な施策を検討していく。【野田武】

参照元 : 毎日新聞


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